土壌汚染調査

ヒアリングでは、調査の目的・対象地の状況・過去の土地利用に関する情報を整理します。「自主調査か法定調査か」「どの有害物質が懸念されるか」をこの段階で確認し、最適な調査プランを立案します。

【土壌汚染調査が必要な場合の例】

• 不動産売買・土地返却・賃貸などに伴う自主的な汚染確認
• 有害物質使用特定施設の廃止時（法3条）
• 3,000㎡以上の土地形質変更時（法4条）
• 健康被害のおそれがある土地（法5条）
• 地方自治体の条例・要綱に基づく調査

「どのような調査が必要か分からない」という段階からご相談いただけます。

フェーズ1：地歴調査（書類・資料調査） 所要期間：2〜4週間

現地で土壌を採取する前に、書類・地図・航空写真・登記簿謄本などから対象地の過去の土地利用を調べます。工場・ガソリンスタンド・クリーニング店など特定有害物質を扱っていた可能性がないかを確認し、行政資料の確認や聴取調査、現地踏査も行います。「汚染のおそれがある」と判定された場合にフェーズ2へ進みます。

フェーズ2：概況調査（表層土壌調査） 所要期間：1〜2ヶ月 所要期間：2〜4週間

フェーズ1でリスクが認められた土地に対して行う、最初の現地採取・分析です。揮発性有機化合物（VOC）は地表から約1mの土壌ガスを、重金属類・農薬類は地表から50cmの表層土壌を採取します。鉛・砒素・ベンゼンなど法定の特定有害物質26物質を対象に濃度を測定し、基準値超過が確認された場合はフェーズ3へ移行します。

フェーズ3：詳細調査（ボーリング調査） 所要期間：2〜4ヶ月

フェーズ2で汚染が確認された区画を対象に、地下10mまでのボーリング調査を行います。深度1mごとに試料を採取・分析して汚染範囲を三次元的に特定するとともに、モニタリング井戸で地下水の汚染状況も確認します。この結果をもとに、掘削除去・原位置浄化・封じ込めといった各工法のコスト・工期を比較した措置計画を立案します。
※期間は参考目安です。対象地の条件により変動します。まずはお気軽にご相談ください。

調査結果をもとに、汚染物質の種類・濃度・範囲と、土地の利用計画・予算・工期を総合的に考慮した措置計画を立案します。主な工法は以下の3種類で、それぞれの特徴・費用・工期を一覧でわかりやすくご提示し、最適な方針をご提案します。

【土壌汚染調査が必要な場合の例】

• 掘削除去：汚染土壌を掘削除去し、基準に適合した土壌で埋戻し確実だが費用が大きくなりやすい
• 原位置浄化：現地の土壌・地下水をバイオや薬剤で浄化。低コストで実施できるケースも多い
• 封じ込め・被覆：アスファルト舗装や底面・側面に遮水層を設け、汚染物質の暴露経路を遮断する管理型の対策

なお、土壌汚染対策法の目的は「汚染の完全除去」ではなく「健康被害の防止」であるため、必ずしも掘削除去が必要なわけではありません。

工事内容は、調査結果で明らかになった有害物質の種類や濃度、汚染の広がり、今後の土地利用方法などを踏まえて決定します。対策には、汚染土壌や地下水を除去・浄化する方法と、舗装・盛土・遮水・封じ込めなどによって汚染の拡散防止や暴露防止を図る方法があります。テクノ中部では、措置計画から、その後の確認まで一貫して対応し、現場条件に応じた適切な対策を進めます。

対策工事の完了後も、汚染が適切に管理されているかを継続的に確認します。主なモニタリング内容は以下のとおりです。

• 地下水の定期採水・分析（通常年1〜4回）
• 行政への定期報告書の作成・提出
• 異常発生時の原因究明・追加対策の提案